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地震による液状化対策はどうする?

本日は、建売住宅購入にあたって、
液状化対策が不安というご相談がありました。

東日本大震災での液状化被害の記憶も新しいところ、
役所がつくったハザードマップに
液状化の可能性アリと出ているとのこと。

いずれ起こるといわれる東海地震のことを考えると、
不安なのもムリの無いことかと思います。


まずは、お持ちいただいた地盤調査報告書を拝見します。
それによると、地盤はさほど悪くはありません。
今回は1.2mほど表層改良を行うことになっていますので、
通常であればそれで問題なさそうです。

実は、“通常であれば”というのが、少々厄介なのです。

“通常”というのは、
「軟弱地盤を原因とする地盤沈下(不同沈下)への対策」
の場合で、地震による“液状化”となると、
ハナシが変わってきます。

地震による液状化というのは、埋立地や海・川のそばなど、
1)水気の多い、2)砂地に、3)大きな揺れが加わった場合に発生します。
そのため、これらの3条件が揃ってしまえば、
いくら地盤改良をしても液状化が発生してしまう可能性があります。

例えば、今回の場合でも、表層改良したその下で
液状化が発生することもあり得ます。


では、どうすればよいのか?

根本的には、液状化を防止する地盤改良工事をすれば良いのですが、
これはかなりコストがかかり、戸建住宅ではまだ一般的ではありません。
ましてや、今回は建売住宅です。


そうすると、もはや購入するかしないかの判断になりますが、
その材料となる「液状化が起こり得るか」は、
今回の地盤調査では分かりません。

というのも、今回の調査は“表面波探査法”と呼ばれ、
地表で発生させた振動の伝わり具合で地盤状況を調べるため、
土質や地下水位までは分かりません。
(一般的なスウェーデン式サウンディング調査でも同様です)

実際に土を採取する“ボーリング調査”のデータが無いか
ご確認するようお伝えしました。


 ▼▼ 本日のテーマと関係する過去のブログ記事 ▼▼
『耐震補強改修のための要望整理』
『土地の現地での確認ポイント』
『ハザードマップで心構え』

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